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本・雑誌 日経アーキテクチュア
本・雑誌内容 「日経アーキテクチュア」は、一級建築士をはじめ建設会社や行政など、建築界に携わる方々に、意匠・構造・施工などの専門領域だけではなく、建築界を取り巻く社会・経済動向から経営実務までの情報を、写真や図表を豊富に使い、月に2回お届けする建築の総合情報誌です。
本・雑誌内容詳細 ▲2026年1月22日号　no.1304　1月22日発行


■特集　プロジェクト予報２０２６

●プロジェクト予報２０２６　１２５件超のプロジェクトから読み解く建築 ・ 都市の未来（028p）
●小池都知事が描く“東京の未来”交通網強化の湾岸に再注目（030p）
●２０５０年にかけて続く東京大改造エリアの個性に磨きをかける（032p）
●２０２６年に 「広域品川圏」 本格始動高輪や大井町でオープン相次ぐ（034p）
●日本一の 「トーチタワー」 建設進む首都高地下化で開発ラッシュ（038p）
●大規模アップデートする主要駅前渋谷の駅周辺開発は“最終章”へ（042p）
●高品質オフィスが再開発を後押し完成時期は後ろ倒しも需要高（046p）
●万博後も続く大阪大改造梅田から市内広域へ勢い拡大（048p）
●地方も都市部で再開発ラッシュ（050p）
●国内外の９４プロジェクトを厳選（052p）
●ホテル（056p）
●文化施設（060p）
●海外（066p）


■Ｎｅｗｓ　クローズアップ

●設備被災で２７０日超機能低下　能登半島地震の調査報告で深刻な被害が明らかに（010p）


■Ｎｅｗｓ　時事

●１級建築士 「学科試験」 のデジタル化試行２０１０人が対象、２６年３月に全国７都市で実施予定（013p）
●ＪＲ名古屋駅の天井落下は改修が原因壁ボード切断で支え失う、施工者は固定状況の確認怠る（014p）
●日建の新中経、３０年に受託１０５０億円　顧客介さず自ら社会課題を解決（016p）
●住生活基本計画の見直しへ素案　対象は２６年度から１０年間、子育て世帯にフォーカス（017p）


■Ｎｅｗｓ　技術

●大和ハウスが小規模データセンター開発引き渡しまで最短１年、初期費用を抑えて地方需要を狙う（018p）


■Ｎｅｗｓ　プロジェクト

●ＵＳＪ隣に延べ１０万ｍ２超の外資系ホテル鹿島など出資の桜島開発が本格着工を発表、２９年開業（019p）
●積水ハウスが万博日本館のＣＬＴ再利用ＫＵＭＡＬＡＢ ・ 東大と連携、２７年以降に全国を巡る建築物に（020p）


■Ｎｅｗｓ　講座　データが語る建築界

●最高気温３１～３５度で事故リスク最大労災事故と賠償事故の発生リスクを気温データで分析（021p）


■Ｎｅｗｓ　米国建築ウオッチ＠シリコンバレー

●米エネルギー省がＺＥＢ定義を撤回　建築の環境性能でも“分断”が進む（022p）


■エコハウスのウソ２０３０

●冬の寒さはいかようにもなる？ （068p）


■なぜ結露？ 高断熱住宅の死角

●【最終回】　断熱改修後も寒さとつらら（072p）


■大江太人の超 ・ 建築士論

●建築士の新しい職能 「事業主側の建築パートナー」 （076p）


■偏差値５１からのスマートビル設計

●スマートビルＯＳって何だろう？ （080p）


■新製品

●化粧シート　ＭＡＴＴＩＳＳＩＭＯ（マッティシモ） （084p）


■著者に聞く

●令和の建設現場の仕事論（090p）


■読者から／編集部から

●残業規制を柔軟にしてほしい（091p）
プロダクトNo 1281679713
出版社 日経BP
発売日 第2,4木曜日
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